リフォーム会社

導入前の問題点

今回ご紹介するのはリフォーム会社様の事例です。同社は住宅の内外装やエクステリア工事を手掛けており、近年の人手不足の影響で未経験者を中心に採用しています。教育に時間と労力がかかるため、施工現場での業務効率が低下し、人材によってスキルや知識にばらつきがあることで、クレーム対応に時間を取られるケースが増えています。大手とは異なり、1名ごとに採用研修を行っているため、教育効率が上がらないことも問題となっています。 

機能の活用

研修資料としてDルールを活用しています。すべてのリフォーム案件についてDルールを作成し、お客様への確認事項や資材調達、施工時の注意事項、そしてその時にすべきことをToDoに登録することで、『このサービスはいつ何をすればよいのか』が一目瞭然となり、新人でも作業手順を理解できる内容になっています。 

導入後の変化

同社では現場での仕事がほとんどであり、現場に同行する研修では指導者がスマートフォンを使ってリフォーム案件のDルールから作成されたプロジェクトやタスク、そして自身のToDoに登録された内容を実演で指導しています。新入社員はスマートフォンでいつでも業務として実施するべきことを確認できるため、作業手順を見直したり、自分で施工箇所の写真を撮影してToDoに添付し、後で見返すこともできます。これにより、同じことを何度も指導する必要がなくなり、手順を間違えてトラブルになることも大幅に軽減しました。 
また、事務社員においても顧客データと現在請け負っている案件が連動しているため、お客様から連絡があっても、顧客データからプロジェクトを呼び出し、タスクの進捗状況や現場施工の進捗を写真などで確認することができ、迅速な対応によって作業効率が向上しました。さらに、事務社員と現場社員は、当案件のプロジェクトやタスク、ToDoに都度最新の情報を更新することで、伝え漏れや認識違い、さらには認識の違いによるトラブルがなくなり、業務がスムーズになりました。 
最近では、アフターサービスのDルールを作成するために、サービスの職務分析を行っています。